グループホームの入居条件とは？他の老人ホームとの違いも解説。

2021年03月10日

老人ホームを探している中で、グループホームのサービスや料金などを知り、入居を考えている皆様は「グループホームに入居するための条件ってどんな条件なの？」、「入居条件を満たしているかどうやって調べればいいの？」といった疑問をお持ちでしょう。

そこでこの記事では、グループホームの入居条件とその確認方法や必要な手続き、入居までの流れなどをご紹介しています。

ぜひご一読ください。

グループホームとは？

グループホームとは、介護保険法の『認知症対応型共同生活介護』の指定を受けて、介護サービスを提供する老人ホームです。

認知症の方が落ち着いた生活を送れるように、スタッフや他の入居者と馴染みの関係を構築できる少人数制で、アットホームな雰囲気が特徴となっています。

グループホームでは、入居する人の状態に合わせたケアプランが作成され、24時間365日常駐する介護スタッフによる介護サービスを受けることができます。

グループホームの入居条件は大きく分けて4つ

グループホームの入居条件は、『年齢』、『要介護度』、『認知症』、『住民票』の大きく分けて4つの条件があります。

それでは、それぞれの条件について見ていきましょう。

グループホームの入居条件①年齢

一つめは、原則『年齢が65歳以上であること』という条件があります。

介護保険法に基づくサービスを提供する事業所として、原則では65歳以上、例外として40歳～64歳の特定疾病を原因として要介護認定を受けた人が対象者となります。

グループホームの入居条件②要介護度

二つめは、『要介護1～5』または『要支援2』の認定を受けているという条件があります。

介護保険法に基づくサービスを提供する事業所として、要介護認定を受けていることが求められていて、要介護認定を受けていない人や自立、要支援1の認定を受けた人は入居できないことになっています。

グループホームの入居条件③認知症

三つめは、『認知症の診断を受けていること』という条件があります。

グループホームは、『認知症』の人に対して特化した介護サービス種別なので、利用するためには医師から認知症の診断を受けていることが必要になります。

グループホームの入居条件④住民票

四つめに、原則『グループホームと同じ市町村に住民票があること』という条件があります。

グループホームは、住み慣れた地域での生活を継続するための『地域密着型サービス』に分類される事業所です。

地域密着型サービスでは、原則、事業所と同じ市町村に住んでいる人を対象としていますが、特例として協議によって別の市町村に住んでいる人も対象になることがあります。

グループホームの入居条件を満たしているか確認する方法は？入居前の手続きとは？

それでは、入居を希望する方が、これまでご紹介したグループホームの入居条件を満たしているのか確認する方法について見ていきましょう。

要介護度を確認する方法は？要介護認定はどうやって受けるの？

要介護度を確認するには、『介護保険被保険者証』を確認します。

要介護認定を受けると介護保険被保険者証の『要介護状態区分等』という項目に、認定を受けた要介護度が、『要介護○』と記載されます。

そして、要介護認定には有効期間があるので、有効期間内であるかも確認しておきましょう。

もし、これまで要介護認定を受けたことがない場合は、市町村の『福祉課』や『介護保険係』といった部署に相談にいくと、要介護認定の申請について説明を受けることができます。

また、特にグループホームの対象ではない要支援1と認定を受けている方は、以前要介護認定を受けてから時間が経ち、介護が必要な度合いが高くなっていると感じた場合には、要介護認定の区分変更申請を行うことで、グループホームに入居できる要介護度に認定される場合があります。

こちらについても市町村の窓口に相談しましょう。

認知症の診断はどこで受けるの？

認知症の診断は、内科、神経内科、精神科、脳神経外科などの診療科に認知症の専門医がいますので、認知症の専門医がいる病院で診断を受けることになります。

認知症の専門医がいる病院がわからない場合は、かかりつけの医師に相談するか、市町村の窓口または地域包括支援センターなどで相談すると該当する病院を紹介してくれるでしょう。

住んでいる市町村と違うグループホームに入居できるか確認する方法は？

老人ホームへ入居するタイミングをきっかけに、離れて暮らす家族の近くの老人ホームを探すことは良くあります。

住んでいる市町村と違う市町村にあるグループホームに入居したい人は、そのグループホームに相談して確認するのが良いでしょう。

グループホームの入居を断られる条件とは？

先ほど説明したグループホームの入居条件を満たしていても、入居を断られるケースがあります。

入居を断られる条件は、それぞれのグループホームによって違いますので、いくつか例をご紹介します。

グループホームの入居を断られる条件の例

• 感染症にかかっている
• 共同生活を送るのが難しい状態だと判断される
• 自傷行為、他傷行為などがある
• 療養上の世話や医療的ケアなどが必要
• 利用料金の支払いができない

グループホームに入居するまでの流れ

それではグループホームを探し、実際に入居するまでの流れを見ていきましょう。

グループホームと他の老人ホームの入居条件の違いとは？

これまでグループホームの入居条件について説明してきましたが、入居する老人ホームを探す中で、他の老人ホームの入居条件とどのような違いがあるのか気になっている人は多いのではないでしょうか。

ここでは、グループホームとその他の老人ホームの入居条件を比較していますので、見ていきましょう。

グループホームの退去条件とは？

グループホームには、契約書や重要事項説明書に退去の条件が定められています。

具体的な退去条件はそれぞれのグループホームによって違いますので、いくつか例をご紹介します。

グループホームの退去条件の例

退去条件の例

• 利用料金が支払われない
• 長期間の入院
• 共同生活を送るのが難しい状態
• 自傷行為、他傷行為などがある
• 療養上の世話や医療的ケアなどが必要
• そのグループホームで対応が困難な状態
• 居室に持ち込み不可の物等を持ち込む

まとめ

グループホームの入居条件を中心に、入居までの流れなども説明してきましたが、いかがでしたか？

グループホームは少人数の施設で家庭的な雰囲気の中、介護サービスを受けながら安心して生活を送ることができる老人ホームです。

ここでご紹介した内容を参考に、皆様が希望する条件のグループホームに入居できることをお祈り申し上げます。

もし、グループホームをはじめ老人ホームを探す中で、「いい施設が見つからない」、「どの老人ホームにすればいいのかわからない」といったお悩みをお持ちでしたら、かいごDBの『無料電話相談窓口（0800-300-2817）』にお電話ください。

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監修者

大久保 典慶

介護福祉経営士1級
かいごDBの編集担当。老人ホーム等の介護・福祉・高齢者事業を幅広く運営する社会福祉法人での経験を経て、株式会社エス・エム・エスに入社。老人ホームをお探しの方やご家族に、介護・福祉に関わる情報をわかりやすくお届けします。